研究会について

 

本研究会は、医師、看護師、助産師、理学療法士または作業療法士等の国家資格を持ち、女性のライフステージにおけるペリネ*リハビリテーションを中心に、産後リハビリテーションを普及・実践したいという専門家集団です。

 

産後リハビリテーションは、既存の様々な分野と同様、多くの医療従事者との連携のもと、成り立つものです。

他職種との共生の中で、ペリネケアを必要とする女性を取り巻く環境をよりよいものにしていきたいと考えています。
本研究会では、より安全に効果的な産後リハビリテーションを実施するために、必要な知識の習得や研究を行う環境作りに努めます。

 

*=ペリネ(perinee)とはフランス語で、骨盤底筋群・骨盤底を意味する言葉です。

 

 

 

☆今後の展望

 ・本研究会の主旨に賛同する会員の募集

 ・基礎講座の開催

 ・産後リハビリテーションにおける研究活動・発表 

 ・病院での産後リハビリテーションサービス導入

 
☆追記☆(2015.1.30)
産前産後の理学療法に関する活動について

2015年1月30日日本理学療法士協会の会長より、理学療法士の保険外活動に関する提言がなされました。
この提言を受けまして、改めまして皆様にご確認頂きたく思います。

当会を運営しているスタッフは、以下の見解の元、それぞれが活動を行っております。

この研究会に参加頂き、産前産後のリハビリテーションに尽力頂ける会員の皆様にも、ぜひご理解とご協力をお願いいたします。


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私たちは、疾患、障害のない産前、産後を中心とした女性にヘルスプロモーションの視点で予防・健康推進を目的とした運動のアドバイス、エクササイズの指導(コンディショニング)を行うことを、活動の主たるものとする。

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以下、研究会規約とする。

 

第1条 (名称)
本会は、産後リハビリテーション研究会と称する。

略称はPRA(postpartum rehabilitation association)とする。

第2条 (目的)
本会は、女性のライフステージにおけるペリネリハビリテーションを中心に、産後リハビリテーションを普及・実践することを目的とする。


第3条(活動)
本会は上記の目的を達成するために次の活動を行う。
(1) 定例研究会を開催する。
(2) 産後リハビリテーションにおける知識共有のための基礎講座を開催する。

(3) 産後リハビリテーションに関する研究・発表を行う。
(4) 研修会、ワークショップ、シンポジウムなどを開催する。
(5) 病院への産後リハビリテーション導入のコーディネートを行う。
(6) その他、本会の目的を達成するために必要な活動を行なう。

第4条(構成員)
本会は、医師、看護師、助産師、理学療法士または作業療法士の国家資格を持ち、産後リハビリテーション(産後、閉経期、術後関わらず)の研究に関心をもつ者によって組織される。

第5条(会員総会)
総会は、会員をもって組織し、各年度に1回またはそれ以上開催するものとする。
総会は、研究会の各年度の事業計画、収支予算、事業活動報告、収支決算報告を審議し、議決する。

第6条(役員)
本会の事業を行うため役員として世話人若干名(会計を含む)と監事を置く。世話人は総会において選任し、任期は2年とする。ただし再任は妨げない。
世話人は役員会を組織し、研究会の運営にあたる。役員会は、会員の入会承認、事業計画の策定、予算の管理執行、事業活動報告および収支決算報告の作成等の業務を行う。
世話人は必要な場合運営補佐員を若干名任命することができ、その場合は総会において承認を受けることができる。

第7条(事務局)
本会は、役員間および会員間の連絡および会計等の事務を行う事務局を置く。
事務局の設置場所は役員会が決定する。

第8条(入退会)
本会に入会または退会するためには、役員会による承認を得なければならない。
 

 

第9条(会員の特典)
入会した会員には、以下の特典がある。
(1) 研究会が開催する活動への参加
(2) 研究会が開催する講座への参加

第10条(会費等)
本会は入会費、年会費ともに徴収しない。ただし、本会が主催する講座・研修・ワークショップなどでは所定の参加費を納入することとする。

第11条(会計)
本会の会計年度は4月1日より始まり3月31日に終わるものとする。
本会の会計は、年度ごとに総会に報告し、その承認を得なければならない。

第12条(規約改正) 
本規約は役員会の発議により、総会出席者の3分の2以上の同意を得て改正することができる。

付則:この規約は2013年2月4日から施行する。

細則1(入会の承認)
 入会希望者に対して、役員は医師、看護師、助産師、理学療法士または作業療法士としての勤務先、入会希望の理由を聞き、メーリングリストで承認を決定する。
なお、政治・宗教、金銭的な目的のための入会、あるいは妨害・破壊行為が判明した場合、役員会は直ちに退会を要求することができる。